【働くのがつらい!】あなたらしく働き続けるポイントは「お金」と「健康」と「心」のバランスにあった!

あなたは何のために働くのですか?

こんな質問をされたとき、きっと多くの人が「お金を稼いで生活をするため」と答えるのではないでしょうか。そしておそらく、その答えが正解ではないかと思っています。

しかし、そんな義務感だけでは、やりがいをもってあなたらしく働き続けることはできませんよね。

そのために、「人の役に立ちたい」「自分自身を成長させたい」「家族を幸せにしたい」という目標をもって積極的に仕事に向かっているのだと思います。

毎日の生活のために、やりがいもあって楽しく仕事をできているのであれば、とても充実した日々を送れますが、どうしても辛くて逃げだしたくなるときもありますよね。そんなとき、みなさんはどのように乗り越えていますか?

実は、あなたらしく働き続けるためには、「お金」「健康」「心」の3つが満たされていて、きちんとバランスがとれているというのが大切なポイントになります。

当たり前のようで、なかなかバランスをとるのが大変なこのポイントについて、今回は詳しく紹介していきたいと思います。

働くことがつらくなるのはなぜ?
「働きたくない」理由7選

誰しもが一度は「働きたくない」と思ったことがあると思います。働かなければならない一方で、それを妨げようとする原因には、そもそもどんなものがあるのでしょうか?

悩みの内容は人それぞれで、自分や周囲の環境によっても大きく変わってきますが、大きく分けると7つあることがわかりました。

まずはよくあるお悩みの事例をまとめてみたいと思います。

給与が少ない(仕事の内容に見合わない)

「給与」は働きたくないと思う理由として最も多く上がります。
仕事の内容や会社の経営状況から、「仕方ないな」と思えるのであればいいのですが、多くの人は「自分の仕事に給与が見合っていないのではないか」「この先も給与はアップしないのではないか」と不安を抱えていくと思います。
いくら仕事の内容にやりがいを感じていても、納得のいく見返りがなければ、仕事のモチベーションも下がり、生活の質を保つことも難しくなってしまいます。

人間関係がうまくいかない

給与に並んで、働きたくない理由の上位になるのが「人間関係」です。
苦手な人というのは誰にでもいると思いますが、理不尽な要求をしてくる上司や、こそこそ陰口をいう同僚、報告・連絡・相談なしに仕事を進めてミスを繰り返す後輩など、悩みは尽きないものです。そんな人と距離を置くことができればいいのですが、仕事の都合上そうできないことの方が多く、度が過ぎるものはパワーハラスメントなど、一人で解決するのが難しいのも、この悩みの厄介なところです。

仕事の内容に興味をもてない

就職活動がうまくいかずに希望の職種と違ったということもあれば、好きな仕事に就いたけれども思っていたこととは違ったというギャップに悩む人もいると思います。
また、数年勤めて経験を積んだのち、異動によって配属された部署の仕事に興味をもてないといったこともよくあるようです。給与や周囲の人間関係に満足して、仕事はお金を稼ぐための手段と割り切ることができるのであればいいのですが、1日の大半を費やす仕事での内容は、働きがいに大きくかかわってきます。

労働時間が長い

最近は「働き方改革」の取り組みが進み、長時間労働への対策が行われている一方で、現実はまだまだ解決には至っていないというところが多く依然として課題として挙げられます。
仕事をこなした分だけ自分のスキルアップにもつながり、やりがいを感じる一方で、繁忙期だけではなく日常的に忙しい状態が続き、睡眠時間が短いというのが日常的になると、心身ともに負荷がかかり、心や体の病気になってしまうことも少なくはありません。

会社の方針やビジョンに納得できない

会社の方針やビジョンというのは、経営者の想いや長年の経験をもとに考え抜かれたものであることが多いです。それゆえ、「自分の考え方とは合わない」と思っても、伝えることは非常に難しい問題です。
経営者や上司から意図や目的など、きちんと説明があれば納得できる場合もあると思いますが、それでも納得・共感ができない場合は価値観が合わないので、合わせるのが苦痛でずっと疑問を抱えたまま働き続けなくてはなりません。

きちんと評価がなされない

どんなに一生懸命働いても、成果を上げても、それが評価されなければ仕事へのやりがいがなくなってしまいます。
そしてそれが、自分に対してだけパワーハラスメントのような不当な扱いを受けているのであればなおさらです。誰しも承認欲求はありますし、評価は給与や将来のビジョンにも直結してくる非常に重要な問題です。

なんとなくやる気がおきない

仕事や人間関係に特別不満はないけれども、なんとなく働きたくないという場合もあります。
きちんと原因を掘り下げて考えることで、その理由は見つかりますが、上司に言われたちょっとした言葉や、家族の問題、恋人との関係、健康など、その原因は多岐にわたるため自分でも気が付けず解決に導くのが最も難しい問題です。

このように、ここで紹介した主な理由だけでも7つ、そしてそれぞれの異なる状況を考えるとよりたくさんの働きたくない理由が出てきます。

しかし、どれもひも解いてみると「お金」「健康」「心」のどれかが満たされていないと考えることができます。そして言い換えると、自分が働きたくないと思う原因が「お金」「健康」「心」のどれにあたるかさえ明確になれば、解決方法は明確になるのです。

【お金】のこと

「働くこと」は「お金を稼ぐこと」です。

生きるためには食べなければならないですし、食べるためにはお金を稼がなければなりません。

住む場所、着るもの、どれをとってもお金が必要になります。

では、実際に人はいくらお金があれば満足できるのでしょうか?正直なところ、もらえればもらえるだけほしいというのが本音ですよね。少ない給与でも贅沢をせず生活に満足のできる人もいれば、人より多くもらっていても理想とする生活ができていないということで不満という人もいます。

まずは、自分が適正な給与をもらっているのかどうか考えてみましょう。

「最低賃金」から適正な給与を考える

最低賃金には、「地域別最低賃金」と「特定(職業別)最低賃金」の2つがあります。
「地域別最低賃金」とは、地域の物価や生活に必要な費用を基準に定められた賃金で、毎年各都道府県の労働局で審議されて決定されます。例えば、地方よりも都心の方が住居費や食費が高いので、都心の方が地域別最低賃金は高く設定されます。

そして「特定(地域別)最低賃金」とは、「地域別最低賃金」よりも金額水準の高い最低賃金を定めることが必要と認める産業に定められる金額であり、製造業や鉄鋼業などが対象となることが多いです。
消費税額などによって毎年変動しますが、基本的に年々金額は引き上げられ、今後も上がっていくことが考えられます。

まずは、この最低賃金を確認し、自分が生活するために最低限必要な金額となっているのかどうか、確認してみましょう。そして万が一、この最低賃金額を下回っている場合は、法律に違反していることになりますので、会社や行政の専門機関に伝えることで解決につなげることができるでしょう。

最低賃金額はもらっているけれど、生活に余裕がない、将来が不安という場合は、自分の今後を長い目で見据えたライフステージの変化を考えてみましょう。
結婚や出産、けがや病気、介護など、大きくお金が動くタイミングは人生には何度も訪れます。そんなときのために、いくらもらっていくらためておけばいいのか、世間の平均額を紹介してみたいと思います。

結婚に必要な費用

平均額…約550万円(ゼクシィ結婚トレンド調査より)
内訳としては、「結納・結婚式・新婚旅行」が約450万円、「新生活の準備」が約100万円です。
初婚の平均年齢は、年々上がっていますが男性が30才、女性が28才前後、そのときの夫婦の貯金額の平均は約300万円程度というのが一般的です。ご祝儀や両親からの援助に頼って全額を負担する場合は少ないですが、20代~30代前半での大きなイベントになります。

出産・育児に必要な費用

平均額…出産 約60万円、育児 約1,600万円(厚生労働省、文部科学省データより)
出産にかかる費用は「妊婦健康診査」と「出産費用」の医療費が大半です。妊婦健康診査は十数回程度受けることが必要で、1回あたり1万円程度と考えておきましょう。出産費用は45万円前後とかなり高額になります。
しかしどちらも自治体や健康保険からから助成金や一時金を受けることができますので、負担を減らすために申請を忘れないようにしましょう。

そして子ども1人が幼稚園から大学まで通う場合の学費は、全て公立で約880万円、全て私立で約2,200万円となります。児童手当も支給されますが、入学のタイミングなどはまとまった金額が必要になりますので、計画的に貯金をしておいたり、学資保険を活用しましょう。

車・住宅購入に必要な費用

平均額…車購入 約460万円(日本自動車工業会調査より)、住宅購入 約6,000万円(フラット35利用者調査より)
各種保険料、手数料を含めた平均額です。人生の中での大きな買い物で、人によっては必要ないという場合もありますが、自分や配偶者、子どもの状況によって急に必要になるということもあります。
まとまった金額で支払う場合よりも、マイカーローンや住宅ローンを組むことが多いですので、利息も考えて生活に余裕をもっておく方が安心です。

けが・病気に必要な費用

平均額…入院 約20万円(生命保険文化センター調査より)
けがや病気の内容によって金額は数千円から数百万円と大きく開きますし、1回の治療で済むものから入院が必要なものまでさまざまですが、入院費を平均すると20万円程度となります。
高額医療費制度も支払額に応じて適応となる場合がありますが、けがや病気は予測できないものですので、日頃からの貯金や保険の利用を考えるようにしましょう。

介護に必要な費用

平均額…300万円(生命保険文化センター調査より)
介護期間の平均は4年9ヶ月といわれています。介護保険を活用することで、月々の自己負担額は5万円程度となります。一般的に介護費用は親の貯蓄でまかなうべきではありますが、万が一貯蓄がなかった場合はあなたが負担しなければなりません。
そのため、日頃から両親の貯蓄の状況を確認して、介護が必要となったときにどうするべきか考えておく必要があります。
人生に必要なお金は「約2億円」とよくいわれます。
このように、ライフステージの変化があるときにかかる金額を考えておくことで、いつどのくらいのお金が必要になるかが明確になります。将来設計を明確にしたうえで、よりお金をかけたいポイントを考えることで、今の会社からその将来ビジョンに合った給与をもらえるのかどうかを考えてみましょう。
もしも何かを諦めなければならないという場合は、思い切って転職を選ぶというのも一つの手です。

【健康】のこと

「健康第一」「身体が資本」というように、健康であってこそ私たちは働くことができます。
しかし、仕事が忙しい時期や、大きなプロジェクトを任されたときなど、ついつい健康は後回しになって仕事に打ち込み、長時間労働の傾向となってしまうのも現状です。
このような長時間労働は昔から課題となってきましたが、特に最近では長時間労働による自殺者が大きくニュースで取り上げられるようになったこともあり、政府からも会社からも長時間労働を解消しようという動きが出ています。

では、長時間労働とはいったいどこからを示すのでしょうか?
まずは長時間労働が日常化して、産業医面談の対象となる場合をご説明いたします。労働安全衛生法では以下のような対象者に対しての実施が義務づけられていて、実施責任は会社側にあります。

産業医面談について

長時間労働により産業医面談の対象となる者

〔義務〕1ヶ月あたりの時間外・休日労働が100時間を超え、疲労の蓄積が認められる者
〔努力義務〕月80時間超の長時間労働で疲労が蓄積、または健康に不安を感じている者

会社としての対応

1.申し出をした労働者に対し、医師による面接指導を実施
2.面接指導を実施した医師から必要な措置について意見聴取を行い、必要と認める場合は、適切な事後措置を実施
3.時間外・休日労働時間が1ヶ月当たり100時間を超えた労働者に関する作業環境、労働時間、深夜就業の回数および時間数などの情報を産業医に提供

産業医面談の内容

1.勤務状況、疲労の蓄積状況などの把握
2.メンタルヘルス面でのチェック
3.把握結果に基づく必要な指導

労災認定基準では、時間外労働が1ヶ月で100時間以上、2ヶ月または6ヶ月の平均で80時間超が基準とされています。産業医面談の対象者からもわかるように、月80時間~100時間というのが危険なラインとして考えることができます。しかし、これはあくまで目安ですので、このラインを超えていないと、健康障害が労働災害と認められないわけではありません。仕事の内容や自身の状況から、調子が悪いなと思ったら危険だと判断することが大切です。
次に、長時間労働によって、どんな健康リスクがあるのかを見てみましょう。

 

長時間労働による健康リスク

1.脳梗塞・くも膜下出血

過労の状況が続くことで、脳の血管が詰まる脳梗塞や、脳の血管から出血があるくも膜下出血など、脳卒中が起こる場合があります。顔や手足の片側が麻痺する、ろれつがまわらない、めまいがする、目の焦点が合わないなどが前兆としてあらわれますので、こういった症状がある場合は要注意です。

2.心筋梗塞・虚血性心疾患

心臓を動かす筋肉の異常や、心筋の血管のつまりなども過労によって多く見られます。
この場合は、みぞおちや胸が痛い、背中が痛い、吐き気、冷や汗、呼吸困難や息切れといった前兆があらわれます。

3.過労自殺

過労が原因でうつ病になることはよく知られていると思いますが、前兆として睡眠障害、無気力、焦燥感、集中力の低下などが起こることがほとんどです。そして最悪、死にたいという衝動から自殺につながってしまう場合があります。
こういったときは、心療内科や精神科の診断を受け、うつ病の原因を取り除くとともに症状を緩和することが先決です。

4.睡眠不足・過労による事故

長時間労働による過労や睡眠不足が原因となり、勤務中や通勤途中に居眠り運転をしたり、お風呂で溺死をしたりと、日常生活の中でも事故が起こる場合があります。集中力の低下や、急に意識が飛ぶ、眠気に1日中襲われる、吐き気などの前兆があった場合は、すぐにでも身体を休める必要があります。

このように、自分の健康よりも仕事に比率が傾きすぎると、健康被害の危険性が非常に高まります。
仕事と生活の調和を意味する「ワーク・ライフ・バランス」が推奨されているように、会社側が労働時間の管理を行う一方で、まだまだ制度的にも風土的にも実現に至っていない場合も多いため、自分自身でも健康管理を行っていく必要があります。
仕事が多すぎて終わらない、帰りづらい雰囲気など、長時間労働となる原因はさまざまあります。しかし、健康を害してまで働き続けることは不可能です。6時間~8時間という適正な睡眠をとり、健康的な食事を心がけ、ときには趣味や運動でリフレッシュすることが大切です。
なかなか、自分一人で状況を変えることは難しいですが、あなたが働けなくなることで、まわりにも影響が及びます。そのため、業務量や内容について、身近な同僚や上司と気軽に相談できる関係を築くことも、健康管理のうえでは非常に重要なポイントです。

 

【心】のこと

先ほど、健康の項目でも「うつ病」について触れましたが、日本国内での自殺者は10年以上も3万人を超えているという状況が続いています。そして「過労死」は社会問題にまで発展しています。
ではなぜ、死ぬまで追い詰められてまでも、働き続けるのでしょうか?

「日本人は働きすぎ」と言われる背景には、少子高齢化による人手不足の深刻化が最も大きな原因として挙げられ、それによって労働時間が延びるだけではなく、労働環境の悪化も深刻なのです。
世界各国の年間実労時間を調べてみると、日本は22位の1,713時間(OECD 2016年データより)で、特別に長いというわけではありません。しかし、これは非正規雇用や、短時間労働者、パートタイムワーカーなども含めた数字であり、15~64歳男性の平均労働時間や、15~64歳女性の家事労働時間だけを切り取ってみると、日本人の労働時間は一気に跳ね上がります。

つまり、昔ながらの「男は仕事」「女は家庭」という固定概念に未だ縛られていて、世界各国の中で比較すると柔軟に働くということができず、偏りが大きいのです。そんな状況もあり、過労死自殺の多くは40代男性が大半です。一方で、女性はワンオペ育児のつらさから「産後うつ」とそれに伴う自殺が深刻な話題として取り上げられています。

誰もが抱える悩みやストレスがうつ病を招く原因であり、それゆえに誰もがうつ病の危険と隣り合わせなのです。
しかし、うつ病の初期症状は睡眠障害や倦怠感、頭痛、不安感など風邪やほかの不調と見分けることが難しいため、専門医でも診断が難しい病気です。そのため、3つの予防法で早めの対処が需要なポイントです。

うつ病の3つの予防法

1.一次予防

メンタルヘルス不調にならないために、個人と会社が取り組む対策をいいます。
自分の健康は、まずは自分で守るというのが基本です。そのために、ストレスマネジメントを行うことが重要です。
ストレス要因を軽減させるため、自分の管理を行うために、職場環境を変えていく必要があります。この職場環境を変えるのは個人と会社が取り組むべき課題です。

2.二次予防

メンタルヘルス不調者を早期に発見し、早い段階で治療に結びつけるための対策をいいます。
これは本人が自覚し、積極的に休息をとったり職場を離れる選択をすることも必要ですが、会社側が、産業医と連携して対応することも重要です。

3.三次予防

病気になってしまった人に対して、職場と本人の双方の不利益が最小限となるように取り組む対策をいいます。
会社側が職場復帰できる環境を整え、産業医などと連携して支援することを言います。

このように、自分で対処できることもある一方で、会社側の取り組みが非常に重要となっています。大手企業を中心にメンタルヘルスの取り組みに力を入れる会社が増えてきていますが、会社の風土や制度、人間関係などでどうしても改善が見込めない場合は、部署の異動や転職など、自分から早めに周りの環境を変えていくことを考えるのが大切です。

まとめ

働くことは、決してつらいだけのものではありません。

お金を稼ぐための手段である一方、新たな出会い、自分自身の成長、誰かのために役に立つなど、目的をもってそれを叶えられる環境にいられれば、あなたの実現したい将来を叶えてくれるものなのです。

つらい、辞めたいと悩んでいる人は、「お金」「健康」「心」の3つのバランスがうまく取れず、どこかに負荷がかかってしまっています。このバランスをうまく保つことで、素敵なビジネスライフを送ることができるはずです!

まずは自分の状況をきちんと把握して、不足を補うことをはじめましょう。一人ではどうしても改善できないときは、信頼のおける家族や同僚、上司を頼り、それでも難しいときは、一歩踏み出してあなたに合った会社を探すことも視野に入れることで、将来の幅が広がります。

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